BtoBのコンテンツマーケティングは何が違う?リードにつなげる進め方

BtoBのコンテンツマーケティングは、検討が長く決裁者が複数いる相手に、段階ごとの情報を届ける手法です。2024年の企業間取引は電子商取引化率が43.1%に達しています(経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」)。BtoCとの違いから、リード獲得につながる設計と進め方までを扱います。
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BtoBとBtoCで変わる3つの前提

BtoBでは決裁に関わる人が複数いて検討が数か月続くため、届ける情報の順番が変わります。手法そのものがBtoCと別物になるわけではありません。違うのは相手の買い方です。そこから、出す情報の順番と、どこを成果と数えるかが決まります。
コンテンツマーケティング全体の考え方や、BtoCも含めた進め方はコンテンツマーケティングの基礎から実践までの総合ガイドにまとめています。
1. 決裁に関わる人が複数いる
BtoBの買い物では、使う人・決める人・お金を出す人が分かれています。現場の担当者が導入を進めたいと判断しても、その先には部門責任者の承認と、予算を管理する部署の確認が控えています。
たとえば、担当者が説明資料を持ち帰り、上長と経理へ回す場面です。担当者が知りたいのは、いまの業務がどう変わるかです。上長が知りたいのは、ほかの手段と比べてなぜこれなのかという理由です。経理が見るのは、費用の総額と支払いの条件です。同じ1枚の資料が、この3人の質問に同時に答えられる必要があります。
記事も同じで、担当者に向けた使い勝手の説明だけでは、社内を回った段階で止まります。費用の考え方や、ほかの手段との違いに触れた記事を別に用意しておくと、持ち帰った先で読まれる材料になります。なお、意思決定に何人が関わるかという平均人数は、確かめられる一次データが見つかりませんでした。ここでは複数の関与者がいるという事実までを前提にします。
2. 検討が数か月単位で続く
BtoBでは、課題に気づいてから発注までの間に、情報収集・比較・稟議の時間が挟まります。読んだその日に申し込みへ進むBtoCの流れとは、時間の長さが違います。
この間、相手が同じ会社のサイトを何度も見に来るとは限りません。最初は課題の名前すら決まっていない状態で検索し、しばらくして手段を比べ始め、最後に発注先を選びます。それぞれの段階で、入れる検索の言葉も、知りたいことも変わります。
そのため、1本の記事ですべてを説明しきる作り方はBtoBに合いにくくなります。1本に詰め込むと、課題を調べている人には長すぎ、発注先を選んでいる人には情報が足りない、という状態になりがちです。段階ごとに記事を分け、いまどの段階の人が読んでいるのかを想定して書いたほうが、次の行動につながります。検討にかかる期間の平均値も、確かめられる調査データがないため、ここで押さえるのは数か月単位で続くという性質までです。
3. 探す場所と、成果とみなす行動
BtoBでは、情報を探す場所が検索と社内で共有される資料に寄り、成果とみなす行動が購入ではなく資料請求や問い合わせになります。買う・買わないの結果が出るのは、その先の商談を経たあとです。
BtoBとBtoCの違いを、次の4点で並べます。決裁に関わる人の数、検討にかかる期間、情報を探す場所、成果とみなす行動です。自社がどちらの動き方に近いかを当てはめて確認できます。
| 見る項目 | BtoB | BtoC |
|---|---|---|
| 決裁に関わる人の数 | 使う人・決める人・予算を持つ人が分かれ、複数が関わる | 本人が単独で決めることが多い |
| 検討にかかる期間 | 情報収集・比較・稟議を挟み数か月単位で続く | 読んだその日に判断されることがある |
| 情報を探す場所 | 検索と、社内で回覧される資料 | 検索に加え、SNSや動画などの拡散経路 |
| 成果とみなす行動 | 資料請求・問い合わせ(商談はその先) | 購入・申し込み(その場で完結) |
データ出典: 経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」、総務省『令和7年版 情報通信白書』および当社の記事制作実務に基づく整理
BtoCと同じ考え方で記事を作ると、購入に近い言葉ばかりが並び、社内で回覧される段階に必要な情報が抜けます。表のBtoB側に自社が当てはまるなら、資料請求と問い合わせを最終地点に置いて記事を並べ直すほうが合います。
BtoBで変わるのは手法そのものではなく、誰に何をどの順で届けるかと、どこを成果と数えるかの2点です。
BtoBでコンテンツが商談につながる理由

*取引の電子化とデジタル発信の比重を並べた図。3指標は母数が異なるため(43.1%=取引金額/47.6%=総広告費/40.8%=企業数)棒の長さは比べられないが、いずれもデジタル側へ比重が移っている(出典: 経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」・総務省『令和7年版 情報通信白書』を基に当社作成)*
企業間取引の電子商取引化率は43.1%に達しており、当社は購買の情報収集も先にWebで進むとみています(経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」)。営業が会う前に候補が絞られるため、相手が調べている段階に置いた情報が商談の入口になります。
取引そのものが電子化している
2024年の国内BtoB-EC市場規模は514.4兆円で、前年の465.2兆円から10.6%増えました。EC化率は43.1%で、前年より3.1ポイント上がっています(前掲・経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」)。ここでいうEC化率とは、すべての商取引金額に対して電子商取引が占める割合のことです。企業間で動くお金のおよそ4割超が、電子的なやり取りを通っている計算になります。
この数字が示しているのは取引の電子化であり、購買担当者が情報収集をどこで行っているかを直接測ったものではありません。取引の入口が電子的な経路にあるほど、その手前で相手が調べる場所もWeb側へ寄るとみています。
だからこそ、探されたときに自社の説明が見つかる状態を先に作るほうが、商談の入口を増やしやすくなります。営業が名刺交換をする前に、相手はすでに何社かを候補から外しているという前提で記事を置きます。
企業からの発信もデジタルが主戦場
2024年のインターネット広告費は3.7兆円で、総広告費に占める割合は47.6%です(総務省『令和7年版 情報通信白書』)。同白書は、2021年にマスコミ4媒体とインターネットが逆転して以降、その差が広がっていると記しています。
広告費の半分近くが同じ場所へ流れ込んでいるため、当社は、露出の有無ではなく中身で選ばれる状態になっているとみています。貴社が記事を出す場所には、同じ課題を扱う他社の記事も並びます。読者は検索結果からいくつか開いて比べ、答えが具体的に書いてあるものだけを残します。
そこで効くのは出稿量ではなく、相手の質問にそのまま答えているかどうかです。料金の考え方、対応できる範囲、進め方の流れといった、問い合わせ前に確かめたい項目を先に書いておくと、比較の段階で候補に残ります。
BtoBはSNSの拡散に乗りにくい
社外への発信でSNSを活用している企業は2023年で40.8%です。ただし同じ白書は、特にBtoC企業における活用割合が突出して高いと記しています(総務省『令和7年版 情報通信白書』)。BtoB側の個別の割合は示されていないため、ここでは白書の記述までを事実として扱います。
この記述を踏まえ、当社はBtoBでは拡散による認知よりも、検索で見つかることと、資料として社内で回ることのほうが接点になりやすいと評価しています。決裁に関わる人が複数いる以上、担当者ひとりがタイムラインで見かけただけでは話が進みません。持ち帰って回覧できる形になって、初めて社内の検討が動きます。
施策の順番を決めるなら、SNSの投稿本数を増やすより、検索から入れる記事と持ち帰れる資料を先に整えるほうが合います。SNSが不要という話ではありません。すでに担当者が集まる場がある業界なら、記事を届ける経路として使えます。
リード獲得につなげるコンテンツの設計

検討段階ごとに知りたいことが変わるため、段階別に記事を用意して資料請求へ渡します。記事の本数を増やす前に確かめるのは、どの段階の記事が自社に足りていないかです。足りない段階を1つ埋めるだけでも、読まれたあとの行き先ができます。
検討段階ごとに知りたいことが変わる
問い合わせの前に、相手は3つの段階を通ります。課題に気づく段階、解決策を比べる段階、発注先を決める段階です。
たとえば、社内で記事を増やしたいという話が出た場合を考えます。最初に検索されるのは、成果が出ない原因や、何から始めるかといった言葉です。次に調べるのは、内製と外注のどちらにするか、費用はどれくらいかです。最後に、依頼先の対応範囲・料金・進め方を見て連絡先を選びます。
段階ごとに、置くコンテンツとその段階で見る数字を1枚に対応させると、いま自社に何が足りていないかを確かめられます。
| 検討の段階 | 置くコンテンツ | その段階で見る数字 |
|---|---|---|
| 課題に気づく | 課題の原因や進め方を説明する記事 | 記事が読まれた回数 |
| 解決策を比べる | 手法や体制の違いを整理した記事 | 資料請求の数 |
| 発注先を決める | 料金・対応範囲・体制・導入事例 | 問い合わせの数 |
データ出典: 総務省『令和7年版 情報通信白書』および当社の記事制作実務に基づく整理
読まれた回数だけを見ていると、課題に気づく段階の記事ばかり増えます。資料請求と問い合わせの数を並べて見ると、どこで止まっているかがわかります。なお、段階を埋めると成果がどれだけ上がるかという割合は、確かめられる調査データがないため出しません。
記事から資料請求・問い合わせへ渡す導線
記事の中で次に取れる行動は1つに絞ります。同じ記事に資料請求・問い合わせ・無料相談を並べると、どれも選ばれないまま離脱されます。
課題に気づく段階の記事なら、次に読む記事へ回します。ここで使うのが内部リンクです。内部リンクとは、同じサイトの中で記事どうしをつなぐリンクのことです。関連する記事へ回せば、読者は次の段階の情報へ自分で進めます。
解決策を比べる段階の記事では、持ち帰れる資料を置きます。資料をダウンロードしてもらう目的は、連絡先を残して、その後のやり取りにつなげることです。発注先を決める段階の記事では、問い合わせや相談の窓口を1つだけ示します。
資料は受け皿として使えますが、中身の組み立てや作り方はホワイトペーパーの作り方とリード獲得での使い方で扱っています。
目標リード数から必要な本数を逆算する
良い記事を数本書けばリードが増える、という考え方があります。当社はそうは考えていません。記事は検討段階ごとに読者を受け止める入口なので、段階を埋める本数がそろうまでは問い合わせにつながりにくくなります。当社が公開している成果事例では、100記事で月5本のリードという水準を示しています(株式会社100X「AI記事制作」・原文「100記事で5本/月のリード【不動産業界】」)。当社が月10本以上を提供の単位にしているのも、同じ理由からです。なお当社は、検索順位・流入数・売上といった特定の成果を保証していません。この実績値は過去の事例であり、同じ成果をお約束するものではありません(利用規約)。
段階別に数えて記事が数本しかない段階があるなら、1本の質を上げるより、空いている段階を埋めるほうが先になります。
記事1本あたりどれだけ流入があるかは、公開してみるまで読めません。必要な本数を先に決めるより、段階別に足りていない記事から埋める順番のほうが、途中で計画を作り直さずに済みます。
費用の話をするときには、ROIという言葉が出てきます。ROIとは、投じた費用に対してどれだけ利益が戻ったかを表す指標です。記事は公開してから読まれるまでに時間がかかるため、公開直後の数か月で判断すると、回収前の段階で打ち切ることになります。半年ほどの期間で、資料請求と問い合わせがどう動いたかを見るほうが実態に合います。
必要な本数は業種や競合の状況で変わるため、貴社の事業に当てはめた数を断定はできません。まずは段階別に自社の記事を並べ、数が偏っている段階を1つ書き出すところから始められます。
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空いている段階の記事から順に積み上げられます。ご発注は月10本以上から、対策キーワードと確認する項目を先にすり合わせるため、仕上がりの基準を決めたうえでお任せいただけます。
BtoBで使うコンテンツの種類と向く場面
BtoBでは検索から入る記事・導入事例・資料・メールが中心で、検討段階で使い分けます。全部を同時に始める必要はありません。いま空いている段階に効くものから作ると、少ない本数でも問い合わせまでの道がつながります。
検索から入る記事
検索から入る記事は、課題に気づく段階と解決策を比べる段階を受け止めます。相手が自分で調べているときに見つかるため、営業が接点を作る前に候補へ入れます。
作るときに効くのは、相手が実際に検索窓へ入れる言葉に合わせることです。社内で使っている商品名や業界の言い回しをそのまま見出しにすると、探している人の言葉とずれます。課題に気づく段階なら困りごとの言葉、比べる段階なら手段どうしを並べた言葉、決める段階なら費用や進め方の言葉。拾う言葉は段階ごとに別です。
専門的な内容ほど、書ける人は特定の部門に限られるのが実情です。提案時に使っている資料、見積もりのときによく出る質問、問い合わせで繰り返し聞かれる内容は、すでに社内にある材料です。ここから起こせば、書ける人に依頼する時間を最小限にできます。
記事の執筆・品質チェック・WordPressへの入稿までは、当社が一括で引き受けています。社内に書ける人がいない場合でも、対策キーワードと確認したい項目をすり合わせれば公開まで進みます。
導入事例
導入事例が効くのは、発注先を決める段階です。社内で回覧するときに、ほかの会社が同じ課題をどう解決したかという材料になり、担当者以外の人にも状況が伝わります。
BtoBで難しいのは、顧客企業の許諾が要るところです。名前を出す許可、数字を出す許可、担当者の発言を出す許可は別々に取る必要があり、広報を通す会社では数か月かかることもあります。結果として、作れる本数が限られます。
許諾が取れないときは、企業名を出さない形に切り替えます。業種と規模だけを示し、どんな課題があってどう進めたかを課題別の解説として書く方法です。数字を出せない場合は、進め方の流れと、決めるときに使った条件を具体的に書きます。固有名詞がなくても、同じ立場の読者は自社に当てはめて読めます。
ほかの記事に載っている他社事例を引用して自社の記事に載せる方法は取りません。出どころをたどれない数字は、読んだ相手が確認できず、社内で回覧されたときに質問へ答えられなくなるためです。
資料(ホワイトペーパー)
資料は、解決策を比べる段階と発注先を決める段階に効きます。検討している相手の連絡先を受け取る場面に向いており、記事だけでは名前の分からない読者とその後のやり取りをつなげます。何を載せるか、どんな構成にするかは、先に挙げたホワイトペーパーの記事で扱っています。
メールとウェビナー
メールとウェビナーは、資料をダウンロードした相手との接点を続ける手段です。すぐ発注に至らない相手を、検討している状態のまま保つ役割を持ちます。
メールで送るのは案内や宣伝ではなく、相手がまだ調べていない段階の情報です。資料をダウンロードした人へ、比べるときの条件や、社内で説明するときの材料を数回に分けて送ると、次の段階へ進んだタイミングで思い出してもらえます。
ウェビナーは、文章では伝わりにくい進め方や画面の動きを見せる場面に向きます。参加者にはまだ社内で話が通っていない担当者も含まれるため、その場で受注を狙うより、持ち帰れる資料を渡すほうが次につながります。動画そのものの作り方や配信の組み立ては、別の記事で扱う範囲です。
BtoBで進める前に社内で決めること

届ける相手・段階ごとのテーマ・見る数字・営業との受け渡しを、着手前に決めておきます。書き始めてから決めると、途中で基準が変わって作り直しになりかねません。決めるのはこの4つで、細かい運用の手順は動かしながら整えられます。
届ける相手は企業と担当者に分けて決める
届ける相手は、どんな企業かと、その中の誰かに分けて決めます。企業の側は業種・規模・体制、担当者の側は使う人か決める人かという分け方です。
BtoCのように読者像をひとりだけ決めて設計すると、稟議を通す側に必要な情報が抜けます。使う人に向けた記事の中心は、使い勝手や導入後の変化です。決める人に向けた記事には、ほかの手段と比べた理由、費用の総額、社内で説明できる形の根拠が要ります。
どちらから作るかは、いま止まっている場所で決められます。問い合わせは来るのに商談で止まるなら、決める人向けの材料が足りていません。そもそも読まれていないなら、使う人が困りごとを検索する言葉から作ります。
段階ごとにテーマを割り当てる
3つの段階に対して、書くテーマを先に割り当てます。割り当てずに書き始めると、課題に気づく段階の記事だけが増えます。
ここで手がかりになるのが検索意図です。検索意図とは、読者が検索窓に言葉を入れたときに知りたかったことを指します。同じテーマでも、段階によって求められる答えは別物です。費用というテーマなら、課題に気づく段階では何にお金がかかるのかという内訳、比べる段階では内製と外注の総額の違い、決める段階では自社が支払う条件と含まれる範囲が答えになります。
テーマの一覧を作るときは、段階の列を先に用意し、そこへテーマを入れていきます。埋まらない段階が出たら、そこが今後書く候補です。
見る指標を商談から逆算する
見る数字は、問い合わせの数から逆算して置きます。問い合わせ、資料請求、読まれた回数の順にさかのぼると、それぞれの段階でどれだけ必要かの見当がつきます。
たとえば、前掲の当社の公開実績では100記事で月5本のリードという水準を示しています。この1ケースを当てはめると、月5本のリード(資料請求・問い合わせ)を目標にする場合、100本規模の記事群とそれを支える資料が必要という見積もりになります。ただし特定の成果を保証するものではなく、この数値は過去の事例です。業種・競合の状況・商材の単価で必要な本数は変わるため、貴社の事業に当てはめた予測値としては使えません。
最初に置く目標は、問い合わせの数より手前でかまいません。資料請求が月に何件あれば商談が1件生まれるかを3か月ほど記録すると、自社の比率が見えてきます。
営業との受け渡しを決める
誰がいつリードを受け取り、どの情報を引き継ぐかを決めます。資料請求が入ったとき、その日のうちに営業へ渡すのか、数件たまってから渡すのかで、その後の連絡の早さが変わります。
引き継ぐ情報も決めておきます。どの記事から来たか、どの資料をダウンロードしたか、会社名と部署はわかるか。この3つが渡っていれば、営業は相手がどの段階にいるかを想像して連絡できます。
ここが空いていると、記事の成果が社内で見えなくなります。問い合わせは営業の実績として記録され、記事は読まれた回数だけで評価されるためです。続ける判断ができなくなると、先に削られるのは記事の予算です。
日々の制作の管理や年間の計画、公開後の効果測定といった実務は、コンテンツマーケティングの運用の回し方が参考になります。
相手・テーマ・見る数字・営業への受け渡しの4つを決めてから書き始めると、途中で基準が変わって作り直す事態を避けられます。
成果につながった取り組みに共通する条件
当社が見てきた範囲では、成果につながった取り組みは、目的と見る数字が最初に決まっています。共通点は施策の派手さではなく、続けられる形になっているかどうかに現れます。確かめられる条件は3つです。
目的と見る指標が最初に決まっている
何のために作るかと、何を見て続けるかを先に決めています。リードを取るためなのか、営業が商談で使う資料を増やすためなのかで、書く内容も置き場所も変わります。
目的が決まっていないと、読まれた回数だけで成果を判断することになります。読まれた回数は増やしやすい数字です。話題性のあるテーマを書けば伸びますが、そこから資料請求へ進む人は限られます。
決め方は難しくありません。この記事群で最終的に増やしたいものを1つ書き出し、その手前にある数字を2つ並べるだけです。増やしたいものが問い合わせなら、手前は資料請求と読まれた回数です。営業資料が目的なら、手前は営業が実際に使った回数と、商談で相手に渡した回数になります。
検討の後半に当たるコンテンツが空いていない
課題に気づく段階の記事だけがそろい、比べる段階と決める段階が空いていると、読まれても問い合わせに届きません。読者は次に進む先を見つけられず、別のサイトで比較を続けます。
確かめ方は単純です。自社の記事を課題に気づく・比べる・決めるの3つに仕分けて、本数を数えます。多くの場合、最初の段階に偏ります。書きやすく、検索する人も多いためです。
比べる段階の記事で扱うのは、手段どうしを並べた条件の整理です。決める段階の記事は、料金の考え方・対応できる範囲・進め方の流れ・実際の事例を扱います。どちらも自社の情報が中心になるため、社外の調べ物だけでは書けません。その分、ほかのサイトと重ならない記事になります。
更新が止まらない体制がある
続けられる形になっていることが、成果につながった取り組みに共通します。担当者ひとりが空き時間で書く形だと、繁忙期に止まり、再開するころには基準を忘れています。
当社の公式サイトに掲載している利用者の声として、ミセス株式会社様の発言があります。同社は複数のクライアントの運用支援を行っている企業です。
品質はもちろんですが、制作納期が早く、進行フローが整理されていて管理しやすいのが大きな魅力です。こちらが細かく指示を出さなくても意図を汲んでくれるため、ディレクション工数を大幅に削減できました。コストパフォーマンスも高く、継続的にお願いしたいと感じています。
── ミセス株式会社(ご支援事例より)
なお、検索順位や流入数といった特定の成果を保証するものではありません。ここで挙がっているのは、品質そのものより前に納期と進め方が整理されているかどうかです。誰がいつ何を確認するかが決まっていれば、担当者が変わっても止まりません。1件の声であり、これだけで一般的な傾向を示すものではありませんが、続けられる形の一例です。
BtoBで成果が出ないときに起きていること
当社が相談を受ける範囲では、成果が出ないときに欠けているのは、記事の数・営業への受け渡し・更新の続き方のどれかです。記事の質の問題として片づける前に、この3つを順に確かめます。どれが欠けているかで、次に手を入れる場所が変わります。
段階を埋める記事の数が足りない
検討の段階のうち1つか2つにしか記事がない状態では、読者が次に進む先がありません。課題の解説だけがあって比較の材料がなければ、読者は別のサイトへ移ります。
確かめる順番は、まず自社の記事を3つの段階に仕分けることです。前に挙げた対応表に当てはめて、本数の少ない段階を見つけます。多くの場合、決める段階の記事がいちばん少なくなります。料金や体制の情報は社外に出しにくく、後回しになりやすいためです。
足すときは、いちばん空いている段階から1本ずつ増やします。全段階を同時に埋めようとすると、どれも中途半端な内容で終わります。1本増やすごとに、その記事から次の段階へ回すリンクを1つ置くと、つながりができます。
記事と営業がつながっていない
資料請求や問い合わせが入っても、社内で誰が受けるかが決まっていないと、成果として記録されません。受けた営業が個別に対応し、記事から来たという情報がどこにも残らない状態です。
この状態では、記事の効果が数字で見えません。見えないまま予算の話になれば、削られる側に回ります。実際には商談につながっていたとしても、証明する材料がないためです。
つなぐのに大がかりな仕組みは要りません。問い合わせフォームに、どの記事を読んだかを選ぶ項目を1つ足すだけでも記録は残ります。営業が商談のあとに、その案件がどこから来たかを1行書き足す運用でも十分です。
制作が続かず更新が止まる
専門的な内容を書けるのが特定の部門に限られ、その部門に時間がないという構造で止まります。書ける人ほど本来の業務が忙しく、記事は後回しになります。
社内で回すなら、書く役割を分けます。内容を知っている人には話してもらうだけにして、文章にするのは別の人が担当する分け方です。1本あたりの拘束時間が短くなり、続けやすくなります。
外に出す場合は、どこまでを任せるかを先に決めます。依頼できる範囲と費用の考え方は、コンテンツマーケティングを外注する範囲と費用で扱っています。
どの体制を選ぶにしても、段階を埋める本数を継続して出せるかどうかが前提になります。体制ごとの向き不向きを含めた全体の進め方については、コンテンツマーケティングの全体像と進め方の総合ガイドをご覧ください。
よくある質問
BtoBのコンテンツマーケティングは成果が出るまでどれくらいかかりますか?
検討期間そのものが長いため、公開した記事が読まれ、段階を進んで問い合わせに届くまでには時間がかかります。何か月という具体的な数字は、確かめられる一次データがないため出しません。進んでいるかどうかは、読まれた回数、資料請求、問い合わせの順に動いているかで判断できます。読まれた回数だけが伸びて資料請求が動かない場合は、比べる段階の記事が足りていません。
生成AIが検索結果に答えを出すようになっても、BtoBのコンテンツは必要ですか?
AI Overviewsとは、検索結果の上部にAIが要約した答えを表示する仕組みです。AIが答えを出す場合でも、参照されるのは個々のページです。対応できる範囲、体制、実際の進め方といった自社にしかない情報は、ほかのページが代わりに答えられません。当社は、こうした情報を載せた記事の価値は下がらないという立場です。
社内に書ける人がいない場合、何から作ればよいですか?
専門部門に書かせる前に、すでにある材料を使います。提案時の資料、見積もりのときに出る質問、問い合わせで繰り返し聞かれる内容です。1本目は発注先を決める段階、つまり料金・体制・進め方の記事から作るほうが、少ない本数でも問い合わせに近い場所を埋められます。
BtoBでもSNSは運用したほうがよいですか?
BtoBでSNSが成果につながると言える一次データは確認できていません。前掲の総務省の白書では、社外への発信でSNSを活用する企業は2023年で40.8%とされ、特にBtoC企業における活用割合が突出して高いと記されています。そのため当社は、SNSを中心に据えるより、検索と資料の接点を先に整える進め方をとっています。すでに担当者が集まる場がある業界なら、記事を届ける経路として使えます。
100X-SEOでは、BtoB商材の記事も作成できますか?
可能です。当社の100X-SEOが記事制作の土台にしているのは、BtoCからBtoB、サブスクまで業種やビジネスモデルを問わず、支援実績200社以上で蓄積した知見です。汎用のAIをそのまま使わず、個社ごとに情報を事前学習させてから稼働するため、専門性の高い商材でも内容を踏まえた記事を作れます。記事の執筆・品質チェック・WordPressへの入稿まで一括で引き受け、1記事5,000円から(10記事・約8,000字の場合)・月10本以上でご利用いただけます(株式会社100X「AI記事制作」)。まずは無料相談で貴社の状況をお聞かせください。
まとめ
BtoBのコンテンツマーケティングは手法が別物なのではなく、決裁に関わる人が複数いて検討が長い相手に合わせて、情報を出す順番と成果の測り方を変える取り組みです。成果につながるのは、検討段階ごとに記事がそろい、資料請求や問い合わせへ渡す先が用意されているときで、どこかの段階が空いていると読まれても商談に届きません。まずは自社の記事を課題に気づく段階・比べる段階・決める段階に分けて並べ、空いている段階を1つ書き出してみてください。
空いている段階を埋める記事を継続して出すところで手が止まる場合は、当社の100X-SEOが向きます。対策キーワードと確認する項目をすり合わせてから稼働するため、社内に書ける人がいない状態でも本数を積めます。
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